景気回復によりストレスレベル向上

景気が悪いと失業不安を抱え、景気が良いと過重労働者が増えることは私たち産業保健の業界では誰もが肌で感じていることでしょう。
2008年のリーマンショック後は失業不安を抱え、場合によっては産業医の雇用を中止する企業もでたほど景気低迷に悩む企業も多かったものです。
しかし、最近の懸念はいよいよ反転して、昨年の株価の戻りと同様に、社員の過重労働ストレスが「戻ってきた」ようです。
EAP大手のアドバンテッジリスクマネジメントがまとめた調査結果を以下に引用します。

2014/05/01 日経産業新聞 より
　アドバンテッジリスクマネジメントが全国の企業や団体を対象にまとめた調査によると、高いストレスを抱える従業員は２０１３年、前年比０・４ポイント増の１０・６％に達した。
１１年から３年連続の増加。アドバンテッジは「景気の回復を受け、１人あたりの業務量が増えていることが影響している」とみる。
調査期間は１２年１２月１日〜１３年１１月３０日まで。全国２２万１１３４人の従業員を対象に調べた。
年代別でみると、３０代前半や４０代後半でストレスレベルが「要注意」に区分される従業員の増加が顕著だった。中間管理職となる世代で、仕事量の増加や職場のチームワークが要因となっている。高ストレス者の割合がもっとも高いのは２５〜２９歳（１３・４％）、もっとも低いのは６０歳以上（１・６％）だった。
業種別でみると、製造業で高ストレスの割合が１・１ポイント増加（１０・３％）。もっとも高いのはＩＴ・通信業の１６・５％（前年比０・５ポイント増）だった。一般にストレスレベルは４０代前後から下がり始めるが、ＩＴ・通信業では他業種より高いストレスが続く傾向がある。